EMエコだより

2014年10月発行の本で、著者は元国立公衆衛生院（現国立保健医療科学院）疫学部感染症室長。
ワクチン産業とも呼べる容易に莫大な利益を上げるための実態を紹介しています。
厚労省（厚生省）と製薬会社の癒着とも言える、国民の不安を煽り立てる広報と、それに易々と洗脳されてしまう国民性に警鐘を鳴らしています。
ワクチン接種では免疫生成はされない2歳児までに10種類以上のワクチン接種がなされているということに驚き、中学生までの集団接種の効果がないとわかると、次には高齢者への危険性を煽り立てて摂取を拡大させているインフルエンザワクチンの存在、すべてのワクチンの危険性と不必要さを明らかにしています。
現在、新型コロナウイルスに対するワクチンの早急な開発が望まれていますが、ウイルスは刻々と変異するものという常識から見れば、ワクチンに頼る考えは愚かなのでしょう。
周囲への細やかな気配りと健康な食生活、穏やかな気持ちで毎日を過ごすことが一番の予防法かと考えます。
ちなみに、1918～1919年のスペイン風邪で3千万人が亡くなった原因が、最近では、解熱剤のアスピリンの大量摂取によるとの説が有力になってきているようです。
アスピリンで、脳がやられ肝臓がやられてしまったと書かれています。
そして、今ではより強い解熱剤ボルタレンやロキソプロフェン、ファモチジンなどが容易に入手できることを憂えています。

秋田、山口に予定されていたミサイル防衛のためのイージスアショア配備計画が突然の中止となった。
迎撃時の安全性に問題があるとのことだが、そもそも日本国内に向けての低空飛行で攻撃された場合には撃ち落とすことが出来ないと言われ、あくまでも、米国への弾道ミサイル迎撃用だった、との話もあった。
6000億円もの費用に関しても、米国の言い値のままの高額購入がささやかれ、ヨーロッパに配備されたイージスアショアは米国が費用負担したようで、すべてが米国の言いなりになっていたものだ。
安全性を担保するには10年以上の技術開発が必要ということが断念の理由らしいが、本当のところは米国のミサイル防衛システムの変更によるものとの見方もあるようで、反対運動が起きていた地元への説明会では一切触れられずにいた事実。
同じく、反対の民意が示されている沖縄県の辺野古移転は1兆円を越す予算と、将来的に予想される地盤沈下を無視しても10年以上の工期が見込まれ、現在も甚大な騒音被害と落下物事故などの精神的被害は延々と続いていく。
6月23日の沖縄慰霊の日に、安倍首相は「沖縄県民に寄り添う」ビデオメッセージを送っていたが、コロナ対策で見え見えとなった口先だけのメッセージには、空虚さしか感じない。
新たに、自民党では敵基地攻撃能力の保有を見据えた議論が始まっているという。
北朝鮮の脅威をあおり、年々、防衛費を上げ続けて、自衛隊員の命を考慮しない政治家には早々に退陣してもらうほかない。

コロナ感染が予想以上に広がりをみせ、医療崩壊を恐れるあまりに検査対象を過剰に絞り込み、この時点から医療拡充対策を進めて来なかった弊害が感染度合いの現状認識を不可能にし、自粛解禁の数値的な目安を明らかに出来ない状態です。
アベノマスクに象徴的な見当はずれな対策による不安と、終わりの見えない外出自粛要請で、文化を創造してきた人たち、サービス産業の人たち、農業、漁業関係者まで多くの人たちの生活が脅かされています。
2019年の調査では、独身者の20代から50代までのおよそ4割、二人以上の世帯でも20代で32.2％と多数の国民が貯蓄の無い生活をしていることを考えると、アルバイトで何とかしのいでいた学生さんの2割が退学を検討しているとの報道にも驚きはありません。
多数の困窮者が人生を捨てることの無いようあらゆる政策を持ち出しても成果を上げなければなりません。
多くの人の生命に関わる史上最大の国民の危機なのですから。

著者は事故直後から現地に出向いて福島第一原発で働く作業員からの聞き取り調査を続けてきた中日新聞東京本社（東京新聞）の記者で、事故から８年目には咽頭ガンを発症。新聞に連載されていたものをまとめたものです。
復旧作業の過酷さに立ち向かいながら携わる人たちがいる一方、年間の被爆放射線量に振り回される作業員の使い捨てが横行し、副次の下請け会社が関わることで不慣れな作業員の増加、業務優占のための被爆放射線量のごまかし、当然ながらの被爆による発がん、危険区域での防護服着用に伴う灼熱作業、過酷労働に対する危険手当の搾取など、このままでは、熔解した濃縮ウラン燃料棒、デブリの取り出しに関わる熟練技術作業員の不足が危惧され、完全な終息ゴールは見えない状況のようです。
2011年3月11日から12月16日の事故収束宣言までに緊急作業に従事した2万人のみに対する長期的な健康調査、疫学調査も3000円の日当しか出ない、検査数が多くて面倒などの理由から思うように進んでおらず、結局、放射線に対する健康被害の実態はうやむやのままになりそうです。
気にかかっていた凍土遮水壁に関しての記述もありました。
320億円をかけて2017年11月に完成し、日量400ｔの汚染水が120ｔに減少したものの、台風などの大雨がくると増量するとあり、遮水壁に貫通部分があるようで、さらに、2年後には貯蔵タンクを設置するスペースがなくなるということで、海洋放出しかないとする方針に、漁業関係者は猛反対しています。
国、東電、安全委員会側が主張する放射性トリチウムは安全、希釈すれば問題ない、などの説明には、いつも疑問符が付きます。
なぜならば、トリチウム以外は除去されていると言われてきた汚染水に、様々な放射性物質が含まれていたことが明らかになったり、一般の人に対する被ばく線量の年間許容限度１ｍＳｖが事故直後に緊急時対策として引き上げられた２０ｍＳｖの基準値が、8年経っても元に戻さないまま、避難区域の指定解除がなされるなど、住民の健康に対する無責任さが際立っているからです。
最近では、現場への携帯電話持ち込みも禁止になっていることからも東電の隠ぺい体質が推察されます。
事故前の懐かしい故郷を作り直そうとの強い思いがあっても、安心できる環境に戻っていない現実があるのです。
原子力発電をもう一度しっかりと考え直さなけえればならないと感じました。

韓国の対処法です。
アカデミー賞で有名になったパラサイト家族にも有用とのことです。
以下エコピュアから転載。

ソウル特別市冠岳区がコロナ19防疫死角地帯にある世帯に対し、防疫消毒と、感染症の拡散防止を目的に有用微生物群（EM）とアルコールを活用した消毒サービスを行ったと、ソウル日報が報じた。
“今回の防疫は、保健福祉部と環境庁(EPA）が認定した人体に無害な有用微生物（EM）とアルコールを活用して行われる。感染症の拡散防止だけでなく、害虫駆除、下水道悪臭除去、カビの除去にも効果があり、半地下に居住する住宅脆弱階層の快適な住居環境を造成するのに大きく寄与するものと期待される”
（引用元記事 / ソウル日報：ソウル特別市冠岳区、住宅弱者200家具防疫消毒サポート
http://www.seoulilbo.com/news/articleView.html?idxno=410591）

瀬戸内海に浮かぶ小島のホスピスを舞台に、若くしてお世話になることになった女性を主人公にしたものですが、とても考えさせられました。
死を目前にした時、夜の長さ、恐怖、痛み、すべてに耐えられるための諦め、悟り、すべてが実感できないままお終いを迎えてしまうのか。
残り数カ月と宣告されて生き続ける時、自分だったらどう過ごすだろうかと。
遠くの友人とも会いたい、協力隊の仲間、前の会社の同僚、高専時代の級友、中学校、小学校の友達、沢山の人と最期の別れをとも思うけれど、現実になれば、ほんの少しの人との別れになるのだろうな。

直木賞受賞作は殆ど呼んだことは無かったが、今回は「アイヌ」の文字に惹かれ購入した。
時代は日清・日ロ戦争の頃の史実を基にして紡がれたフィクションで、ロシアとポーランドを絡ませながらサハリンアイヌの人たちの流転を描いている。
先住民として平和な生活を送っていた彼らに襲い掛かるのは、時にロシア、時には日本の権力であり、アイヌとしてのアイデンティティーの模索の話でもある。
遡れば、江戸末期から続く土地の収奪、圧政は、アイヌの人たちを置き去りにしたまま今に至っていることを、今更ながら考えさせられた。

18日、森友学園に関する文書改ざんを強制され自殺した近畿財務局職員の妻が裁判を起こした。
新型コロナウイルス対策で後手後手と言われてきたが、マスコミ操作によるものか、最近では、まともな対応をしていると捉える国民が増えているようで、内閣支持率が上昇という信じられない流れが出来ている。
自ら手足を高速してしまった指定感染症への決定から始まり、少人数ずつでも下船・隔離をするべきだったクルーズ船の長期隔離と2週間後の無謀な一般開放、ミスを繕うための新型インフルエンザ特措法のこじつけ解釈での対処遅延、医療崩壊を恐れていつまで経っても広がらない検査体制など、このままでは、いつどの数字を基準に緊急事態を解除するのか、基礎になるデータが無いだけに判断基準を設定出来ず、ずるずると緊急事態が続いてしまい、経済的損失は元より国民すべてに精神的なストレスが溜まる一方だ。
国民よ目を覚ませ。真実を見極める目を持たなければなりません。

官製相場と言われた日銀による買支えで維持してきた高値株価が、新型コロナウイルスに感染してあっという間の大暴落。
元々、五輪後の下落が予想されてはいたものの、これほどの急降下は見込んでいなかった分、対処の仕様がないようで、実相場の１万２～３千円まで行きつくか。
アベノミクスの実態がいかに脆弱なものであったか、株の高値維持は株主への利益供出に直結した投資家優遇政策で、決してトリクルダウンなど起きないものであったことが明白になっていたが、経営者側が給料に反映させずに内部留保していたことの真因はここにあった。
さて、安倍政権の化けの皮がはがれて、手も足も出ない状態から後を継ぐ政権に大きな期待は持てない。
経済大国の幻想から離れ、政治、経済、技術力は元より、個々の能力を見直し、一からの出直しを覚悟しなければ、日本の再生は無い。